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【特に株】金融投資が今後とても重要な4つの理由【非常に大事なこと】

今後投資が超重要になる4つの理由 アイキャッチ

当記事では

イノシタ
イノシタ
今後投資をしていかないと貯蓄だけでは詰む可能性が高いかもしれないですよ

ということについて国が出している統計や理由にもとづいて解説しています。

これは先んじて2020年1月1日にYouTubeで動画でお出ししている内容なので動画の方がご都合がよろしければ是非BGM的にご活用頂ければ幸いです。

僕自身この動画を出した年である2020年は予期せぬ新型コロナの発生で、その対策の金融政策によってお金が市場にじゃぶじゃぶになったことで株高がおこり年間を通して株式投資のリターンは30~40%ほどのプラスになりました。

結果論ですが、

・貯蓄の場合ではその30~40%は取れていなかった
・野菜などが高騰したり実質的な物価上昇がある面において逆に円(貯蓄資産)の価値は下がったとも見れる

などの点において手前味噌ながら今回の考え方が非常に活きました。

ただ、短くも4~5年ほどの投資歴があったことで「なんとか乗れた感」はやりながら感じていましたので、やはり金融投資(特に株式投資)の知識&実践経験は早いうちから身に着けておくに越したことはないなとさらに実感した1年でした。

(※今回のような相場が来た時にうまく乗れれば資産が増大させることが可能なことや、不安定な相場でいかに投資資産を守るかなどの知識を溜めるため)

少し小難しい内容にはなってしまいますが、今後の長い人生において非常に重要な考え方の一つになるかと思いますので、僕が「セミナーや動画、書籍で得た今後投資がとても重要になると考える理由」を是非お知りおき頂ければと思います。



金融投資が今後とても重要な4つの理由

今後投資が重要な4つの理由
まず、当記事のトピックとしましては以下の4つが理由になります。

・今後基本的にはインフレしていく可能性が高いため
・人口が減って僕ら労働世代の税負担は増える一方
・もらえる年金は減っていく一方
・銀行では増えないどころか減る可能性

順番に解説していきますね。

1.今後基本的にはインフレしていく可能性が高い

インフレとはざっくり言うと物価が上がり実質的にお金の価値が下がってしまうことです。

インフレーション(英語: inflation)とは、経済学においてモノやサービスの全体の価格レベル、すなわち物価が、ある期間において持続的に上昇する経済現象である。

Wikipedia インフレーションより引用

総務省統計局の情報を見る限りでは、日本では2015年から2020年では1~1.7%(分野により差があります)ほど物価が上がっているようでした。
2015年基準 消費者物価指数 全国 統計

一部ではすでにインフレが始まりだしてると言われたりもしてますが、これまでのデフレが本格的に終わったらもっと着実に上がる可能性もあります。

さらに言えば、確証はないですが世界的に目標とされている年間2%の物価上昇が現実となった場合30年後には物価が2倍になるとも言われてたりもします。

実際にすでに飲み物や食品などの値段が増税抜きにしても上がっていたり、値段はそのままだけど中身が減っていて実質的に値上げされてるものがあります。

なので、

・銀行にお金がおいてあるだけ
・最低でもインフレを下回る利率で運用しているだけ

ではお金が腐っていくだけという理論になります。

併せて、この後出てくる増税問題年金問題もあってさらにそれ以上の利率で運用しなければいけないということもあります。

2.人口減で労働世代の税負担は増える一方

2つ目の理由が人口減少により、労働世代の税負担が増える一方という見立てが強いというものがあります。

すでに広く知られてますが、現時点で日本の4分の1以上が65歳オーバーの高齢者となっています。

具体的には下記統計の数字によるところでは総人口の28.4%が高齢者とのことで4分の1をちょっと超えてきています。

総務省統計局 高齢者の人口

さらに超近未来推定として2024年には3人に1人が高齢者になるともされています。

その人たちの年金をカバーするために今まで10人とかで1人を支えるモデルだった社会保障費用が、2人で1人を支えないといけなくなったりします。

税負担が増えるのは必然的です(^^;

高齢者は医療費負担が低かったりするのに人数が多いということものしかかってくると思います。

年金も、これから100歳以上生きる人も増えるであろうという観点からも若者の方が少なくなってくるのに受給者は増え続けるというのもあります。

ちなみに、出生率が昭和44年と比較するとちょうど半分くらいになっていて順調に下がり続けています。

ちなみに各出生数はこんな数字です。

昭和44年(1969年):189万人
令和2年(2020年):86万人

※出生率参照【総務省統計局】出生・死亡数と婚姻・離婚件数(エクセル:21KB)より

統計では死亡者数もちょうど倍くらいになってますが、今後100歳とかもっと生きる人はどんどん増えるであろうことが予測されますので負担者になる労働世代が着々と減っていくということが見て取れます。

なので税負担上昇はますます加速していくと予想してます。

さらにその影響もあってか、消費税も近年10%になりましたが、長期的には20%になるなんて噂もすでに出始めてます。

そういった事情もあり1つ目の理由の物価が上がっていって2つ目の理由で税負担も上がる一方じゃ、ただお金を置いてあるだけだとどんどん価値が落ちていってしまうのは割と現実的な見方と感じられるのではないでしょうか?

負担の大きい健康保険であれば、クリエイター限定ですが文美国保などの健康保険料を大幅に低減できる制度もありますので、上手に活用したいところですよね。

文美国保の解説をした記事もありますのでご興味がありましたら是非ご一読頂ければ幸いです。



3.もらえる年金は減っていく一方

次が、3つめの理由のもらえる年金は減っていく一方ということについてです。

物価スライド

年金は物価スライドといって、物価の上昇に伴ってある程度の支給金額は上がるようにできています。

日本の公的年金では、給付金額の実質価値を維持するため物価スライド制を導入しており、物価の変動に応じて年金額を改定する、またはスライドさせている。

物価スライドの制度は、前年(1~12月)の消費者物価指数の変動に応じ、翌年4月から自動的に年金額が改定される制度であり、私的年金にはない公的年金の制度である。

年金のスライド方式には「マクロ経済スライド」、「物価スライド」、「賃金スライド」の3通りの考え方がある。

Wikipedia 物価スライドより引用

ただ、これは物価の上昇にがっつり合わせて増えてくれるということではなくて、

・長く生きる人の割合
・負担世帯の数の兼ね合い

なども見て給付額が変動するマクロ経済スライドという方式で変わっていきます。

マクロ経済スライド

これはどんどん割合が減っていくであろう負担者世代の負担を減らすためでもあるようなんですが、結果としては支給額が体よくカットされるという解釈をしてます。

マクロ経済スライド(マクロけいざいスライド)、またはマクロスライドとは、

年金の被保険者(加入者)の減少や平均寿命の延び、更に社会の経済状況を考慮して、年金の給付金額をカットする制度のことをいう。

日本の年金においては2004年に導入された。

Wikipedia マクロ経済スライドより引用

なので、僕ら世代が年金をもらう頃には今より納めている額に対して支給される額の割合がただでさえ低いと言われていますが、さらに物価の上昇においつけず心もとない額になっている可能性が今のままでは非常に高いと考えられます。

つまり支給される年金にはもはや頼れないと考えておいた方がいいくらいともとることができます。
ちょっと悲観的過ぎる気もしますが、このくらいで考えておいて未来に備えるというのは現実的だと思っています。

・物価は上がって
・税金も上がってるのに
・さらにもらえる年金が想定以上に減る
・そのうえ老後資金を自分で作らないといけない

となると仮にちょくちょく話題になる老後2000万円不足問題を解消して、

もし今3000万円くらい貯金があったとしても
30年後の3000万円の価値は下手したら1000万円分くらいにしかならない可能性もある

と考えても不自然ではありません。

4.銀行預金だと減る一方

最後に4つめの理由の銀行だと減る一方についてです。

これまでにお伝えしたことで銀行などに資金を寝かせているだけだと将来ツラくなるという上では十分だと思うんですが、さらに銀行に預けておくだけのデメリットもお伝えしておきます。

口座維持管理手数料

まず、増えないどころか銀行ごとに定められた口座使用状況によっては口座維持手数料というものがとられて下手すると何百万円とかを預けていないと毎年金利負けしてしまう可能性が出てきます。

主に大手の銀行が導入する可能性がある(というか一部では条件次第ですでにある)ものになります。

銀行からもらえる金利を口座維持手数料(1000~3000円程度?)が上回ってしまうと毎年ちょっとずつ削っていかれるイメージですね。

これに関しては現時点では楽天銀行やあおぞら銀行などのネット銀行を使っていれば問題ないです。

・条件を満たしていれば問題ないこと
・ネット銀行を使っていれば現時点では問題無いこと

ではありますが、問題として知っておいたほうがいいですね。

普通預金金利と投資の差

さらに普通預金金利についてはよくても0.2%ほどになります。

僕は楽天銀行を利用してまして、条件を満たせば0.1%です。青空銀行などは0.2%ですね。

しかし、口座維持手数料が発生する可能性のある大手などの多くの銀行では定期預金でも0.01%という利率です。

普通預金なら金利は0.001%です。

0.001%は、100万円預けてたら毎年10円もらえるくらいの金利です。

税引き後だと100万円あずけてても1年で7.9円ですね。

これは少し投資の知識がある人からすると絶望を通り越す数字です(;^_^A
投資では年間1~10%程度はインデックス運用でも見込めますのでその場合1年で1~10万円(売却した場合、利益に20.315%の税金あり)となりますので死ぬほど大きい差です。

もはや銀行で増やそうなんて考えてる人はいないと思いますが、これなら1~3%くらいの手堅い投資に回すべきだと考えてもおかしくないですよね?

1~3%だと債権とか米国の配当株や国内の安定した銘柄の配当株でも行けますし、最悪運用型の保険とかでも狙えるくらいです。(保険での運用は手数料が高いのでオススメしません)

ただし運用年率が最低3%は無いと増税とインフレの増加率に負けちゃうと思っておいた方が良いかなと個人的には考えています。

ペイオフ

そして、預ける金額が高額になってしまう際のもう一つの銀行に預けるリスクとして銀行が破綻した場合に、ひと金融機関につき1000万円までしか保証されないペイオフという制度があります。

ペイオフ (預金保護)

金融機関が破綻した場合に、預金口座について、ある一定の金額までしか払い戻しを保証されない制度。

Wikipedia ペイオフより引用

せっかく3000万円老後資金を預金でためたのにその銀行がぶっつぶれたら1000万円になっちゃうというリスクです。

実際に出会うことがあるかはわかりませんが、知識として知っておいて損は無いかなと思います^^


まとめ

以上が、預金だけだと人生が詰んでしまう確率が上がるかもしれませんよという理由になります。
ここまでだと絶望しかないような流れですが、これを打破するためにできるのは何か?というのが

投資

ということになります。

ざっくりいうと

株式投資投資信託債券為替不動産
事業投資設備投資、いわゆる自己投資などが挙げられます。

これらについてはまた別個に取り上げられればと思っていますが、特に
株式投資などの金融投資は物価が上がることで売り上げもあがるなどで株価も上がるというような仕組み(超ざっくりですが(;^_^A)でインフレにも強い性質がありますので、インフレ対策としては優秀だとされています。

ちなみに、投資をする際は特に米国株とiDeCoにおいてマネックス証券が一番おススメです。
国内大手の取引所で唯一?米国株の時間外取引やトレーリングストップなどに対応しているためです。

投資信託なら楽天証券が月5万円までカード払いで1%ポイントが付きますのでそれは楽天証券が強いです。

是非まだ開設していらっしゃらなければ早いうちに開設して小額からでも触っておくことをおすすめします。

・マネックス証券
・楽天証券

また、投資をする際に

年齢ごとに所得のうちどのくらいの割合を投じるといいといわれているのか
や、
どのくらい貯蓄をもっておけばいいのか?

という目安の持ち方についての動画もお出ししていますので、よろしければご覧頂けましたら幸いです。

当記事の情報があなたの今後に何かしらの良い効果をもたらすことがありましたら大変幸いです。

小難しい内容が続きましたが、最後までお読みくださってありがとうございます。


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Inoshita Kazuki
InovativeWorks
フリーランス映像クリエイターの33歳。

実際の経験からフリーランスに必須だと感じたことを主に発信します。
過去の自分に教えたいことをメインに構想を練っています。
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